ジョブ型雇用の到来！メンバーシップ型はもう古い？新しい雇用の形を詳しく解説！

近年、日本で注目されているジョブ型雇用。欧米地域や外資系企業では既に主流であるジョブ型雇用ですが、あまりピンとこない人も多いでしょう。

年功序列や終身雇用など、従来の日本の働き方は見直されています。テクノロジーの発達やグローバル化に加え、昨今では新型コロナウイルスの流行など、社会は大きく動きました。それに伴い、私たちの仕事も日々変化しています。

働く上では今後、これまで以上にスキルが重視されるようになります。雇用の形が変わりつつある現在、社会人になる前に何を準備しておくべきでしょうか。

・ジョブ型雇用と従来の雇用の違いについて知りたい！
・ジョブ型雇用においてはどのような人材が求められる？

この記事では、日系企業でも一部導入され始めたジョブ型雇用について、従来の採用スタイルと比較しながら、特徴を解説します。

ジョブ型雇用とは？従来の雇用方法と何が違う？

ジョブ型雇用とは、仕事内容に合った人材を採用するスタイルです。企業は人材を募集する際、ポジションごとに求めるスキルや適性を提示します。応募者は、その条件とマッチしていなければなりません。

転職をイメージするとわかりやすいでしょう。企業側が求めるスキルと、自分の持つスキルが合っていれば採用に近づきます。

メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用

一方でメンバーシップ型雇用とは、はじめに人材を確保し、その後仕事を割り振るスタイルです。日本型雇用とも呼ばれ、新卒一括採用はここに当てはまります。従来の採用スタイルと言えるでしょう。

メンバーシップ型雇用の場合、応募者の人柄や将来性が評価に繋がります。入社時に高度なスキルは求められず、企業が人材を育てる前提で採用活動が行われます。

それに対してジョブ型雇用では、応募者の持つスキルが重視されます。スキルを活かし、企業の即戦力となる人材が求められています。

募集期間の違い

ジョブ型雇用では、通年採用が主流です。高い専門性を持つ人材は、そのスキルを身に付けるための研究や留学に忙しいことも多いでしょう。そのため、通年採用を行うことで、企業も条件に合った人材を獲得しやすくなります。

メンバーシップ型雇用では、採用活動の時期や期間が細かく定められている場合がほとんどです。しかし、新卒一括採用について、経団連による制度の見直しがありました。今後はメンバーシップ型雇用においても、募集期間は変化するでしょう。新卒の通年採用について、詳しくは以下の記事も参考にしてみてください。

これからの新卒は通年採用！？今後の就職活動のすすめ

報酬制度が異なる

ジョブ型雇用では、報酬は個人の経験やスキルによって変動します。高い報酬を得るためには、高いスキルや良い結果が求められます。

メンバーシップ型雇用では、入社時の能力に差がないため、それに基づいて報酬を決定することが困難です。そのため、年次や役職が重視されます。

前者の場合、常に自分の能力を磨き、成果を出し続ける必要があります。結果が伴わなければ、報酬も上がりません。後者の場合、その企業で仕事を続けることで着実に年収は上がります。しかし、能力に見合った報酬が得られないこともあるでしょう。

企業に注目されるジョブ型雇用

コロナ禍で働き方も見直されています。アルバイトの出勤回数が減り、自分自身で稼ぐ術を見出さなければならなかった人もいるのではないでしょうか。

専門性の高いスキルを持っていると、代わりのきかない人材になることができます。これからの社会で生きていくためには、何らかのスキルが必要であるとも言えるでしょう。

新たな雇用の形として、ジョブ型雇用は日本においても注目度が高まっています。

米国などでは主流の雇用方法である

「欧米は実力主義で…」という話を耳にしたことがあるのではないでしょうか。欧米地域では、学生のうちに専門性を身に付け、就業型インターンシップを経験した上での就職が主流です。

企業にとっての需要がなくなれば職を失ってしまうため、常に成長し続けなければなりません。競争も激化します。しかし、上手く成長し続ければ可能性も広がります。

日系大手企業におけるジョブ型雇用の導入

日系大手企業においても、ジョブ型雇用が一部導入されています。主な企業に、日立や富士通が挙げられます。

事業拡大や海外展開などを行う際、競合企業以上の生産性を実現しなければ成功はできません。新卒で即戦力となる人材を確保することで、基礎的な人材教育の手間を省き、企業の生産性の向上を見込んでいます。

ジョブ型雇用では何が求められる？

新卒採用でのジョブ型雇用導入に備え、事前に取り組んでおくことには何が挙げられるでしょうか。幅広い経験も大切ですが、今後は分野に特化したスキルがさらに重要となります。

仕事を通して自分の知識や経験が活かせるよう、今から準備しておきましょう！

①実務に対応し得る専門性の高さ

何より重要となるのは、自分自身の持つ能力です。個人の範囲ではなく、仕事で活かせるようなレベルの高い能力が求められます。

求められる能力のジャンルは企業や職種によってさまざまであり、スキルの分野自体に優劣はありません。自分の得意分野の専門性を高めることで、企業とのマッチングをはかりましょう。

能力を示す資格や開発経験、コンクールなどの出場・受賞歴があるとレベルの証明に役立ちます。

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また、独学でプログラミング言語を学び技術職を志望する学生も増えてきました。ITリテラシーは今後必須になってくるため、学生の段階からも身に着けられるスキルとして人気があります。システムエンジニアといえば理系のイメージがあるかもしれませんが、実際は文系出身者も半数近くいます。気になった方は関連記事も是非チェックしてみてください。

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②就業経験やインターンシップなどを通じた自己研鑽

専門的なスキルを活かして、実際に働いた経験があるとなお良いです。就職前に企業での就業経験を培っておくのがおすすめです。

インターンシップ等への参加経験があると、能力レベルの証明となる他、スキルアップしていきたいという向上心も伝えることができます。自分自身の経験となる機会には、積極的に参加しましょう。

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③企業の即戦力になり得るバイタリティやポテンシャル

ジョブ型雇用の場合、即戦力となり得る人材が採用されます。既に経験を積んでいる社員の中であっても、遜色なく働けるレベルの実力が求められています。さらに、入社後もスキルを伸ばし、成長し続けなければなりません。

専門的なスキルとともに、組織の中で切磋琢磨しながら伸びていく意欲や、成長し続ける素質も持ち合わせている必要があります。自分の持つスキルが実務にどう活かせるか、今後どのように成長していきたいか、選考前・入社前に考えておくとよいでしょう。

まとめ

日本でも導入され始めているジョブ型雇用について、従来のメンバーシップ型雇用との違いを知ることはできましたか？特徴を理解することはできたでしょうか。

これらの人事制度について、まとめると下記のようになります。

・ジョブ型雇用…仕事内容に合った人材を探す。選考では、その人の持つスキルが重視される。
・メンバーシップ型雇用…人材を確保し、仕事を割り当てる。選考では、人柄や将来性が重視される。

近年、雇用の形や採用の制度が大きく変化しています。今後もさまざまな変化が見込めますが、自分は何ができるか・何をしたいかを見失わず、自分に合った仕事を見つけましょう！

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