新卒ですぐ辞めるのは問題ない?退職前にやっておきたいことと早期離職のメリット・デメリット
その他
CONTENTS
新卒ですぐ辞めるのは大丈夫?転職は可能?
新卒で「すぐに辞める」人は3人に1人
1年以内で辞める人の割合は11.6%
離職理由の第一位は「仕事が合わなかった」
新卒がすぐ辞めたくなる主な理由
仕事が合わない
人間関係が悪い
労働環境が劣悪
給料が低い
早期離職のメリット
①第二新卒として就活ができる
②時間を無駄にせずに済む
③ストレスや苦痛から解放される
早期離職のデメリット
①「すぐ辞める」印象を持たれ、転職にひびく可能性
②研修など新卒の恩恵が受けられない
③実力が求められる
辞めたい理由別の解決方法
①いわゆる「ブラック企業」だった
②人間関係がうまくいかない
③やりたいことと違った
会社をすぐ辞める前にやっておきたいこと
退職(転職)理由を明確にしておく
生活資金の確保方法を考えておく
転職エージェントに相談してみる
まとめ
新卒の早期離職が増えていますが、就活生の皆さんにはなじみが薄いかもしれません。しかし苦労して内定した企業をすぐに辞めてしまう人が多いということは、就活生にとっても深刻な出来事です。
今回は早期離職したくなる理由と、就活のときからできる対策方法についてお話ししたいと思います。
新卒ですぐ辞めるのは大丈夫?転職は可能?
新卒ですぐに企業を辞めても転職は可能です。
新卒ですぐに企業を辞めた場合、第二新卒となります。第二新卒とは高校や専門学校、大学を卒業後企業へ入社し、3年以内に退職や転職をする人を指します。
近年の人材採用の視点から見ると
- 他企業の色(企業風土や価値観)に染まっていない
- 新人研修のコストを割く必要が無い
これらの理由から第二新卒を積極的に採用する企業も多く、求人も豊富です。
そのため、もしも体調や精神面の不調を感じているなら、辞めることも選択肢の1つとして検討してみるのも良いでしょう。
しかし、仕事でのやりがいや居心地の良さなど、続けてみてわかることがあるのも事実です。耐え難いような不満や、自分のやりたいことへのギャップを激しく感じるようなことがなければ続けてみるのがおすすめです。
新卒で「すぐに辞める」人は3人に1人
日本では新卒が3年以内に辞めてしまうことが社会問題化しています。そのため、今回は3年以内の退職を「すぐ辞める」と定義してお話していきます。
1年以内で辞める人の割合は11.6%
平成30年に就職した大学卒の新入社員461,041人のうち、1年以内に退職した人は53,326人です。つまり11.6%もの新卒が辞めていることになります。
離職理由の第一位は「仕事が合わなかった」
離職理由には様々なものがありますが、一番多かったのが「仕事が自分に合わなかった」というものです。続いて「人間関係がよくなかった」「労働条件が悪かった」が挙げられています。
厚生労働省『新規大卒就職者の事業所規模別離職状況』 https://www.mhlw.go.jp/content/11650000/000556486.pdf
内閣府『特集 就労等に関する若者の意識』 https://www8.cao.go.jp/youth/whitepaper/h30honpen/s0_0.html
新卒がすぐ辞めたくなる主な理由
実際に新卒が辞めたくなる主な理由について解説していきます。
今辞めたいと感じている方は自分がどれに当てはまるのか理解しておくと、今後の転職に役立つでしょう。
仕事が合わない
入社前に想像していた仕事内容と実際の仕事内容に大きなギャップを感じた場合、すぐに辞めたくなる原因になります。例えば、下記のような点が挙げられます。
- 自分がやりたかった仕事と全く違う部署に配属された
- 希望していた部署に入れたが、想像していた仕事ではなかった
仕事が合わないという理由で転職する方は多いですが、新卒で仕事が合わないという理由で転職すると、企業の方針や決まりに順応できないと判断されてしまうこともあります。
人間関係が悪い
人間関係の悪さも辞めたいと感じる原因になります。企業で仕事をするにあたって人との関わりは避けられないため、人間関係が悪ければ辞めたいと感じることは多いでしょう。
また、パワハラやセクハラを受けている場合は、異動願いや転職などの選択肢を考えるべきです。ただし人間関係において多少のストレスはついて回るので、自分の感じているストレスはどの程度なのかを冷静に判断する必要があります。
労働環境が劣悪
夜勤が多い、労働時間が長い、サービス残業があたりまえといった劣悪な労働環境は辞めたいと感じる理由になります。
これらの労働環境は身体を壊す原因になるため、あまりにも労働環境が悪いと感じれば自身を労わる意味でも転職を視野に入れましょう。
給料が低い
求人情報の給料に惹かれて就職したものの、実際には思っていたよりも待遇が良くなかったと感じた場合、辞めたいと感じる理由になります。
特に生活が困窮するほど給料が低い場合は、モチベーションの低下も考えられます。給料が安く、将来の展望がみえないと感じるなら、転職も視野に入れてみましょう。
早期離職のメリット
①第二新卒として就活ができる
第二新卒は卒業後に一度就職して数年で辞めた人を指し、明確な定義はありませんが20代前半が該当します。既卒と混同しがちですが、一般的に既卒は卒業後に正社員としての就業経験がない人を指します。
早期離職で第二新卒となることで、年月がたってから転職するより新しい環境に柔軟になじめるメリットが考えられます。
②時間を無駄にせずに済む
「時は金なり」という言葉があるように、辞めたいと思っている企業で働き続けることは時間の無駄になってしまうかもしれません。もちろん、十分に考えずに勢いで辞めることはおすすめしませんが、早く決断すれば次の居場所を早く探せます。
③ストレスや苦痛から解放される
何よりも、「嫌だな」と感じながら毎日無理して働くことは心身ともに負担がかかります。無理がたたって鬱病になる人も多く存在します。負荷が小さければ小さいほど、次の就職へのモチベーションを維持することが可能です。
早期離職のデメリット
①「すぐ辞める」印象を持たれ、転職にひびく可能性
明確な退職理由があり、再就職先の面接で採用担当を納得させることのできる説得力があれば問題ありません。しかし、面接官によっては「ストレス耐性が低い」、「プライドが高い」など誤解を持たれやすいのが早期離職のデメリットです。そのため、理由づけはしっかり意識する必要があります。
②研修など新卒の恩恵が受けられない
日系企業では研修などで新卒を手厚く育てる文化があります。早期離職後の再就職では「中途入社」という扱いであるため、そのような恩恵は受けられず、自力で頑張らなくてはいけません。
新卒が実力をつけていく一方で自分はスロースタートで不利を強いられるといった可能性も考えておきましょう。
③実力が求められる
新卒は基本的にポテンシャル採用ですから、入社してすぐにはビジネススキルを求められません。しかし一度社会人としてキャリアをスタートした後は、実力がなければ転職できません。
辞めたい理由別の解決方法
①いわゆる「ブラック企業」だった
就職先がブラック企業で「無理だ」と思ったらすぐに辞めましょう。労働条件の交渉をするにしてもまともに話し合えないかもしれませんし、その間に体を壊しては勿体ないです。退職を願い出ても聞き入れてもらえない場合は、退職届を日付入りで出してしまう、退職代行を頼むなど様々な手段があります。
また民法627条3項では、退職の意思を退職する3か月前に伝えれば、労働者は使用者の意思に関わらず退職ができるので覚えておくと良いでしょう。
②人間関係がうまくいかない
人間関係のトラブルは退職するべきか否か判断に迷うことが多いと思います。
- 全体的に社員の雰囲気が合わない(体育会系すぎる、など)
- 異動がないなどの理由で、その人間関係から逃れられそうにない
以上のような場合は辞める決断に至ることもあります。
一方で、「同期が合わない」など一時的な人間関係であれば、もう一度検討しても良いかもしれません。無理は禁物ですが、同期も研修が終わればバラバラになりますし、仕事内容が好きな場合は今だけ我慢するというのも選択肢の一つです。
③やりたいことと違った
- 仕事内容の理解が甘かった
- 希望どおりに配属されなかった
などやりたいことが叶わない理由はさまざまです。その際は転職で理想を実現するのも一つの方法です。しかし行動に移す前に、今の企業で実現する方法がないか、転職先では確実にやりたいことができるかを確認する必要があります。
また、希望の業務内容出なかったが案外やりがいを持って働けている場合もあります。そのようなケースでは、2~3年の経験を積んでから当初自分が希望していた仕事へ移るというパターンもあるようです。
会社をすぐ辞める前にやっておきたいこと
突発的に会社を辞めてしまうと「やっぱり転職しなければ良かった」と後悔することも少なくありません。
会社をすぐに辞めたいと感じた場合、まずは以下の点を冷静に振り返ってみましょう。
退職(転職)理由を明確にしておく
現在勤めている企業を退職して転職活動を始める際、一番重要になるのが「この企業の○○が自分に合っていないため、○○を実現できる企業に転職したい」という退職(転職)理由です。
転職活動において、「以前勤めていた企業の不満を解消したい」という理由だけでは採用されることは難しいでしょう。そのため、不満点を消極的に捉えるのではなく、積極的な理由に変換して志望先の採用担当者に伝えることが重要です。
生活資金の確保方法を考えておく
可能であれば転職先が決まってからの退職がベストですが、それが難しく転職先が決まっていない状況で退職をする場合は当分の生活資金の確保方法を考えておく必要があります。
当分生活ができる貯金がある場合問題はありませんが、貯金だけでは心もとないと感じた場合は
- 実家に帰る
- 親に援助してもらう
- アルバイトなどで繋ぐ
これらを検討しましょう。
生活資金がない状況で転職活動をすると、焦って転職してしまい結果的に転職が失敗してしまう可能性があります。
そのため、転職活動を行うまえに生活資金の確保方法はしっかりと決めておきましょう。
転職エージェントに相談してみる
転職の専門家のサポートを受けたいなら、転職エージェントに相談してみるのも手段の1つです。
まだ転職をすると決めていなくても、転職エージェントに相談して様々なサポートを受けることができます。
そのため、転職に関してもやもやしているなら1度転職エージェントに相談してみてはいかがでしょうか。
まとめ
入社3年以内の離職率は約3割と非常に高い割合になっており、すぐに辞めるかどうかは大なり小なり誰でも1度は考える問題といえます。離職率の高さは社会問題として取り上げられることもありますが、無理をして鬱病になったり体を壊すより、将来のために新しい環境を探す方が賢明でしょう。
とはいえ、退職後のことをなにも考えず辞めてしまうと、「やっぱり退職しなければ良かった」と後悔する結果になるかもしれません。そのため、退職(転職)理由をはっきりさせることや、転職活動中の生活資金の確保方法などをしっかりと検討しましょう。
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