5分でわかる企業研究:株式会社SIGグループ
IT
CONTENTS

事業内容:IT関連事業
システム開発事業
インフラ・セキュリティサービス事業
企業の魅力:
SIGグループ経営体制
人材
社名:株式会社SIGグループ
代表:石川 純生
設立:1991年12月16日
所在地:東京都千代田区九段北4-2-1 市ヶ谷スクエアビル8F
公式サイト:https://www.sig-group.co.jp/recruit/
事業内容:IT関連事業
株式会社SIGグループは、1991年に「株式会社エスアイインフォジェニック」として設立されました。セキュリティ・ソリューション事業やネットワークインテグレーション事業などIT関係の事業を手広く展開し、2016年に商号を「株式会社SIG」に変更しました。
2018年には東京証券取引所JASDAQスタンダード市場(現・スタンダード市場)へ上場を果たし、2020年に「株式会社アクロホールディングス」、2021年に「株式会社Y.C.O」を関連会社化しています。そして、2021年に持株会社体制に移行し商号を「株式会社SIGグループ」に変更し現在に至ります。
持株会社とは子会社の株を持っている会社を指し、SIGグループは
- 株式会社SIG
- 株式会社Y.C.O
- 株式会社アクロホールディングス
これらの子会社の株を所有しています。
そんな株式会社SIGグループの事業内容は以下の2つです。
- システム事業
- インフラ/セキュリティサービス
それぞれ詳しく解説します。
システム開発事業
システム開発事業では、さまざまな企業の情報システムの構築から保守までを請け負っています。提供しているサービスは、オンラインショップ向けのものから鉄骨業の生産現場向けのものまで幅広く展開しています。また、高齢者や子どもを守るGPSを使った緊急通報システムもあり、子どもや高齢者を見守る役目をはたしています。
これらのシステム開発事業は、SIGグループ年間総売上高のなかの75%を占める企業の要となる事業です。
インフラ・セキュリティサービス事業
SIGグループが行うインフラ・セキュリティサービスは以下の2つがあります。
- ITインフラソリューション
- セキュリティサービス
ITインフラソリューション
ITインフラとは
- サーバーやパソコンなどのハードウェア
- インターネットやLANなどのネットワーク
- OSなどのミドルウェアと呼ばれるソフトウェア
これらの企業や店舗のITを支える土台となる重要な要素です。
SIGグループが行うITインフラソリューションはさまざまありますが、代表的なものは「AWS」です。AWSとは、「Amazon Web Services」の略称で、Amazonが提供しており、インターネットを通してサーバー、ストレージ、データベース、ソフトウェアといったさまざまなサービスを必要な分だけ利用できます。
SIGグループは、AWSがグローバルで展開するパートナープログラム、「AWS アドバンストティアサービスパートナー」に認定されています。そのため社内システムのログ集中管理システムの構築や、データ保護およびDRサイトの構築など、AWS上のシステム要件定義や設計、構築に関する実績が豊富です。
セキュリティサービス
SIGグループのセキュリティサービスは、セキュリティ対策ソリューションの提案と販売を行っています。
- ITセキュリティ製品の提案から導入支援
- ネットワークを含めた設計構築
- 脆弱性診断を一貫して行うセキュリティコンサルティング
- セキュリティエンジニアによる顧客のITシステムへの疑似攻撃から、システムの考察や評価を行う脆弱性診断
これらの事業から、サイバーセキュリティにおいて具体的になにを導入するべきか、どこを強化すればいいかなど、顧客の状況をもとに適切な提案や販売を行っています。
企業の魅力:
ここからは、株式会社SIGグループの魅力を解説します。
- SIGグループ経営体制
- 人材
SIGグループ経営体制
SIGグループの経営体制は、以下のように子会社が事業を分担しています。
- 株式会社SIG(スマートデバイス開発やクラウド、セキュリティ事業)
- 株式会社Y.C.O(財務会計システムの開発、提供)
- 株式会社アクロホールディングス(デジタル分野の全領域をカバー)
この経営体制が評価され、大手企業グループとの長年にわたる取引が行われています。それにより安定した成長を実現し、売上高は2021年の約43.9億円ですが、2022年には49.1億円にまで業績を伸ばしています。
人材
SIGグループは全国に10カ所の拠点を持ち、それぞれの拠点で人材採用活動を実施しています。経歴や経験の有無や性別を問わず幅広い人材を確保し、独自の教育システムを通して、より質の高い人材の育成を行っているので、社員のキャリアアップを手助けする一因となっています。
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