【新卒:業界研究】自動車業界を徹底調査!企業ランキングから各企業の特徴を一挙に解説!

CONTENTS

自動車業界とは?

自動車業界の現状と特徴

自動車業界はどのように利益を生み出している?

新たな概念、CASEとは?自動車業界を変革するアイデア?

新型コロナウイルスによる業界への影響はある?販売回復の見通しは?

自動車業界の主要5社を紹介

トヨタ自動車

本田技研工業

日産自動車

スズキ

マツダ

他業種からの参入

自動車業界の展望を分析!

まとめ

「自動車業界はすごく大きいって聞くけど、その内情ってどうなってるんだろう?」

「自動車業界もコロナ禍の影響を受けてるのかな?」


自動車業界はグローバルな視点でも大きな影響力を持っており、就活生の人気もかなり高い業界の一つです。今回の記事ではそんな自動車業界を研究していきます。


  • 自動車業界のビジネスの仕組みって?
  • コロナの影響はどれくらい受けてるの?
  • どんな企業が有力なの?
  • 今後はどのような動向を見せるの?

といった疑問にお答えしていきます。最後までぜひご覧くださいね!


自動車業界とは?

自動車業界とは、自動車の製造や販売を行う業界を指します。ひとことに製造や販売といっても、完成形の自動車を扱う業種や自動車を組み立てるための部品を扱う業種など、その種類は多岐に渡るのが特徴です。


職場も、販売では都心の一等地から地方の中心地、生産では地方工場や海外支部など幅広く用意されており、地域の雇用状況に貢献しています。工場の新設により新たな雇用を創出するなど、社会的にも価値が認められている業界です。


自動車業界の現状と特徴



自動車業界は業界規模もかなり大きく、就活生からの人気がとても高い業界です。しかし近年はコロナウイルスによる影響も相まって成長率が落ちてきています


ここでは自動車業界におけるビジネスの仕組みや新たな動き、さらには新型コロナウイルスによる業界への影響について詳しくご紹介していきましょう。


自動車業界はどのように利益を生み出している?

自動車業界は、部品メーカーや自動車メーカーなど様々な職種が産業技術を横断的に活用している業界です。しかしそのビジネスモデルはどの職種でも基本的に同じく、物品の売買により収益を産み出しています。


具体的には1台の完成車を作り上げるために部品や鉄鋼を素材メーカーから仕入れ、完成した自動車をディーラーなどの販売会社に卸すという仕組みです。素材メーカーから販売会社、さらにはレンタカー会社や修理メンテナンスまで全てが自動車業界に分類される点を覚えておきましょう。


最近では海外拠点への卸売に注力する企業も増えています。トヨタ自動車株式会社では、2020年における自動車の国内販売数が150万4221台であるのに対し、海外販売はなんと718万7947台にまでのぼる勢いです。トヨタグループ全体で見るとその販売数は世界第1位を記録しており、今後の成長も期待されています。


参考:トヨタ「トヨタ、2020年のグローバル販売、前年比89.5%を確保」https://global.toyota/jp/company/profile/production-sales-figures/202012.html

新たな概念、CASEとは?自動車業界を変革するアイデア?

業界規模が大きく社会的価値も認められている自動車業界ですが、最近ではただ自動車を製造しているだけではありません。時代の流れに沿って車もAI化を進めようとしています。


新たな概念として注目を浴びるCASEとは、「Connected (コネクティッド化)」「Autonomous / Automated (自動運転化)」「Shared / Service (シェア / サービス化)」「Electric (電動化)」の4単語の頭文字を取ったものです。


自動車のハードウェアだけでなくシステムなどのソフトウェアをも改善し、顧客に新たなサービス提供(Shared / Service)や、運転自動化(Autonomous / Automated)による負担軽減を目指すというもの。インターネットへの接続(Connected)による実現が可能で、2016年のパリモーターショーにて提唱されました。


インターネットとの接続により常に素早いアップデートが求められるため、自動車自体の電子化(Electric)も重要です。特にエネルギー不足が危惧される現代において、自動車の電動化はいち早く押し進められる分野の1つになるでしょう。


新型コロナウイルスによる業界への影響はある?販売回復の見通しは?

新型コロナウイルスの業界への影響は大きいですが、特に自動車販売台数の減少が顕著です。トヨタ自動車株式会社では2020年の累計販売数が前年に比べて1〜2割落ちました(グローバル販売にて)。しかしこの状況に対してトヨタはヤリスやライズ、ハリヤーなど新型車を生産することにより回復を図り、見事2020年6月から回復傾向にまで持ち上げています。


またHondaの通称で親しまれる本田技研工業株式会社は、2021年3月期の営業利益で68%の減少になるとの見通しを報告しています。しかしマイナスの影響となる一方で、コストダウンや販売管理にかかる費用の改善によりトータルでは黒字を維持できるとのこと。コロナウイルスの影響は今後も長期的に続くと予測されますが、自動車業界への影響は致命的なものではなさそうです。


参考:トヨタ「トヨタ、2020年6月のグローバル販売が前年比84%まで回復」https://global.toyota/jp/company/profile/production-sales-figures/202006.html

自動車業界の主要5社を紹介



ここからは自動車業界における主要な5社を個別に紹介していきましょう。


トヨタ自動車

トヨタ自動車株式会社は日本の自動車業界における最大手の企業です。2019年度の売上高は29兆9,300億円、2兆4,438億円であり、どちらも業界トップの値を叩き出しています。2019年3月31日時点での従業員数はグループ全体で37万870人、支店数は5,142店舗とかなり多く、世界的にも注目されている企業です。


トヨタ自動車は、業界首位であることに胡座をかいているわけではありません。人々の安全・安心を運び笑顔にすることを求め、常に挑戦し続ける姿勢を大切にしています。そのためにトヨタ独自の生産方式を開発したり、変革を遂げ続ける企業哲学(トヨタフィロソフィー)を徹底するなど、いつも高みを目指しているのです。


参考:https://global.toyota/jp/company/vision-and-philosophy/

コロナ禍による影響にも直面しましたが、新車の開発やセールスの工夫により世界販売台数を首位にまで引き上げました。さらに自社に対する対策だけでなく医療支援にも力を入れており、マスクの増産や医療機器の提供など社会貢献にも力を入れている昨今です。


参考: https://global.toyota/jp/newsroom/corporate/31893102.html

本田技研工業

本田技研工業株式会社は「Honda」で親しまれる車種を販売する大手企業です。2019年度売上高は14兆9,310億円、営業利益は6,336億円を記録しており、どちらも業界2位の値です。特にオートバイの販売台数・売上高は世界1であり、技術を追い求める風土の強い企業として認識されています。2020年3月31日時点での従業員数はグループ全体で21万8,674人であり、海外展開にも力を注いでいる企業です。


車に対する愛情が同業界内でも特に強く、常に技術革新にこだわり続ける社風が魅力の一つです。コロナ禍での影響も大きく受けており、2020年度の売上は前年比68%減であると推察されました。これに加え2021年2月、世界的な半導体不足の影響も相まって2020年度の車生産台数が10万台ほど減少するとの見通しも発表。しかしコストの削減や研究費の抑制が功を奏し、なおも黒字を維持していけそうです。


日産自動車

日産自動車株式会社は日本だけでなく海外への進出も幅広く行う大手自動車企業です。2019年度売上高は9兆8,789億円と業界3位にランクインしていますが、営業利益は−405億円と損失を計上しています。


近年連続して負の成長率を見せる日産ですが、この状況を改善すべく生産ラインの改善や拠点の集約に注力しています。ですがそこにコロナウイルスによる影響が直撃し、今なお低迷を続ける現状です。また本田と同じく半導体の不足により2020年度の販売台数はさらに15万台減少するとの見通しをたてており、2020年度の最終的な損益見通しを5,300億円の赤字と報告しています。


当面は厳しい状況が続きそうですが、新車開発やコストの削減などにより利益を伸ばすよう努力している真っ只中です。2020年3月31日時点での従業員数はグループ全体で13万6,134人と報告されています。


スズキ

スズキ株式会社は静岡県浜松市に本社を置く大手自動車メーカーです。2019年度の売上高は3兆4,884億円と国内4位にランクインしており、営業利益は2,151億円で国内3位となってます。2020年3月31日時点での従業員数はグループ全体で6万8,499人と、他社に比べると少なめです。


消費者の立場になって価値ある製品を作る」ことを理念として掲げており、「小さなクルマ、大きな未来」をスローガンに環境に優しいクルマ作りをしている会社です。また自動車のみならず二輪車の製造にも力を入れており、モータースポーツの分野では欠かせない企業として一役をかっています。


スズキ株式会社も他社と同様コロナウイルスの打撃を大いに受けていますが、2020年夏時点での売上は前年比でプラスを記録し、さらにスズキ唯一の海外展開であるインドでの売り上げにおいても回復を見込みました。他社にはない回復の仕方を見せたスズキのこれからに多くの経営陣が注目しています。


マツダ

マツダ株式会社は本拠地を広島に置く自動車メーカーです。2019年度の売上高は3兆4,303億円と国内5位にランクインしており、営業利益は436億円となっています。2020年3月31日時点での従業員数はグループ全体で5万479人との報告です。


クルマを通じて豊かな人生を過ごす」ことを理念に掲げ、「どんな困難にも独創的な発想で挑戦し続ける」社風を大切にしています。他社に比べ小さい規模で戦う企業ですが、その分ひとつひとつの車にこだわりを持ち、常に最新の車種を提供できるように研究を重ねる会社です。また車種のデザイン性も優れており、2020年にはワールドカー・デザイン・オブ・ザ・イヤーを受賞しています。


コロナウイルスの影響で欧米や中国での販売店休業により純利益は81%減という大きなダメージを受けましたが、マツダにしか作れない唯一無二の車種を開発していくことで健闘を重ねていきます。今後の動向に目を光らせておきましょう。


他業種からの参入


自動車のソフトウェア改新としての新しい概念、CASEが注目を浴びる中で、自動車業界には他業種からの参入が広く見られるようになりました。特に自動運転などの高度な技術を実現するために、ITの最大手とも呼ばれるGoogleをはじめとした海外プラットフォーマーの参入が顕著です。特にGoogleは2020年10月に完全無人の自動運転タクシーサービスである「ウェイモ」を一般公開し、自動運転への道を大きく進めました。


最近ではイーロンマスク率いる電気系自動車メーカーのTESLAなど海外の先進的なメーカーも台頭しており、日本のメーカーも先進的な時代の波に乗るよう努力を強いられているのです。他業種との共同による新たな自動車産業の開拓は今後目が離せないトピックとして注目を浴びることでしょう。


自動車業界の展望を分析!



自動車業界は現在大きな転換期を迎えています。化石燃料の減少によりエネルギーを見直す動きが強まり、脱石油化が図られる中で電気自動車の需要が高まっているのです。グローバルに活躍する海外メーカーなどに遅れを取らないよう、電気自動車などに生産をシフトしていく必要に迫られています。


またESG(Environment, Social, Governanceの頭文字で、それぞれの観点から企業を評価することを目的として用いられる言葉)などの新たな標準的枠組みが形成されることにより、今後シェアリングサービスが普及していくことも見過ごせません。環境ファーストに考えた際、個々人が自家用車を所持するよりもカーシェアリングを普及させたほうが利点が大きいのです。Uberなどではすでにシェアリングサービスの市場が形成されており、自動車の販売台数は今後減少していくことが予測されています。


このような現状を打破し継続的な成長を遂げるために、自動車業界はよりソフトウェアを強化した自動車の開発・生産に注力していくことでしょう。特にエネルギー不足の観点から、新エネルギーでの自動車開発は今後急務とされており、かなりのコストが割かれるとの報告です。より消費者の視点に立った、快適な自動車を生産していくことで成長を遂げていくように推察されます。


まとめ



今回の記事では、自動車業界の業界研究をご紹介いたしました。簡単に全体を振り返ってみましょう。

・自動車業界は国内でも規模が大きく、社会的価値も認められている人気業界。
・自動車製造と販売で利益を生み出すほか、最近ではCASEなどの新たな概念も注目されている。
・新技術を取り入れたソフトウェア開発のために他業種との連携が重要になる。
・今後は電気自動車の開発生産に加え、より快適なクルマづくりが求められる。


日本の自動車業界は海外でもかなりの影響力を持っており、コロナ禍においてもなお黒字を維持している数少ない業界です。今後の成長も大きく期待されており、その分就活生からの人気も非常に高くなっています。


自動車業界を目指す方は厳しい戦いとなることが予測されるでしょう。1人での就活に行き詰まりを感じたら、ぜひ就活エージェントにご相談くださいね。JobSpringは皆さんのお越しをお待ちしています!

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編集者

JobSpring Online編集部

後悔のない就活を応援するメディア「JobSpring Online」のメディア編集チーム。

構成メンバー: コンサルタント、人材業界マーケター、学生ライター、etc.

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