【優良企業とは？】就活を成功に導く優良企業の探し方とそれぞれのメリット・デメリット

「できることなら優良企業で働きたい！」

ブラック企業の真相が暴かれやすくなった今、優良企業で働きたいと考える人は増えているのではないでしょうか。とはいえ一言で「優良企業」と聞いても、その具体的な会社像や探し方はわかりません。

【優良企業の見つけ方は主に3つ】

•  四季報や企業HPから調査する
•  口コミや求人サイトを参考にする
• 就職エージェントに相談する

今回は上記のやり方をおすすめしますが、それぞれの方法のメリット・デメリットを解説し、就活を成功に導く優良企業の探し方を具体的に説明していきます！

優良企業とは？

そもそも優良企業とはどのような企業を指すのでしょうか？実はその定義は、人によって様々に解釈されています。

優良企業の定義は人それぞれ

優良企業の定義は人によって様々な解釈がみられます。というのも、企業に求める条件や待遇は十人十色であるためです。

例えば、休廃業の恐れが少ない企業を求める就活生は財務状況の安定性や透明性に優良企業の判断基準を求めるでしょうし、働き方を重視する就活生は福利厚生の程度を判断材料に含めます。

とはいえ世間一般的に優良企業とみなされる企業も多くあるわけですし、自分の目指す企業が優良企業かどうかを判断するのは難しいもの。優良企業とは具体的にどんな企業なのでしょうか？

「優良企業」とはどんな企業？代表的な特徴5つ

2020年5月18日現在における日本の上場会社数は3,712社、さらに日本全体での企業数はおよそ421万社と膨大です。中小企業白書によると、このうち年間4万社以上の企業がなんらかの理由で休廃業に追い込まれております。

実際に黒字経営を実現できているのは全体のおよそ6割程度であり、企業の生き残りが大変難しい時代となっています。

そんな時代における優良企業とは、いったいどんな企業なのでしょうか？ここでは判断材料として特に重要視される5つの特徴を紹介いたします。

①経営が安定している

経営の安定性は、優良企業を判断する上で大切な指標の1つとなります。その中でも特に「自己資本比率」と「経常利益率」を中心的に比較しましょう。

「自己資本比率」とは資本全体に占める純資産の割合のことです。資本の中には借金のように返済義務の生じる「負債」というものも含まれます。これに対し純資産は返済しなくて良い資産、つまり自己資本比率が高いことは、返済義務のないお金を潤沢に持っていることを意味するのです。

また「経常利益率」とは売上高全体に対する「経常利益」の割合を表しています。企業の利益には「純利益」「経常利益」「営業利益」の3つがあり、このうち「継続的な活動により得られる利益」を表すのが経常利益です。つまり経常利益率の高いことは、基礎体力があり継続的に利益を創出できている事を意味しています。業界により差はありますが、平均は4%、優良企業では10%程度の経常利益率となっているようです。

これらの値は、企業の公開している「貸借対照表」を参照すると確認できます。とはいえ、これらの数値だけで企業の安定性を測ることができるとも限りません。正しい専門知識を持った人に尋ねるのが最も正当な測り方と言えるでしょう。

②福利厚生がしっかりしている

福利厚生が充実しているかどうかは、今の時代多くの就活生の気にするトピックです。

そもそも福利厚生とは、賃金以外の面で社員に非金銭的な報酬を与える事を意味していました。しかし現在では住宅の家賃補助や家族手当等による子育て支援など、金銭的な援助としても用意されているようです。

用意されている福利厚生は企業により様々です。企業の公式HPを見れば福利厚生が充実しているかどうかは判断することができるでしょう。優良企業の見極めとして、しっかり調査するのがベストです。

③有給休暇が取りやすい

有給休暇の取りやすさも、重要な判断材料の1つと言えるでしょう。

「有給休暇取得率」というワードを耳にしたことはありますか？文字通り「有給休暇をどれだけ取得しているか」を表す割合のことですが、日本ではこの数値が非常に低いと言われています。その値はなんと半分以上の企業で30%以下。有給を取ることに対する遠慮の気持ちがどうしても表れてしまうようです。

これを受けて国は、2019年4月から年5日以上の有給休暇取得を義務付けました。以前に比べ有給を取ることに対するハードルは低くなったものと思われますが、それでもなお有給取得時には「申し訳ない気持ちがしてしまう」と感じる社員も多いようです。

有給休暇の取りやすさは、職場の雰囲気とも密接に関わります。有給休暇取得率とその日数を合わせて調べておくことで、その職場の雰囲気を判断する材料としても良いかもしれません。

④離職率が低い

離職率とはその名の通り、従業員のうちどれだけの人数離職したかを表す割合です。とはいえその値の定義は場合により様々です。

厚生労働省が調査する離職率では、多くの場合「新卒が3年以内に離職する割合」を表しています。ですが調査内容や方法によっては「従業員全体に対するその年1年間の離職割合」や「国内全体の従業員数に対する離職者の割合」を示すこともしばしば。離職率を鑑みる場合は、何に対する何の割合なのか、をしっかりと見定めましょう。

離職率の低さはその企業での働きやすさや、やりがいの大きさを表す指標です。優良企業ほど離職率は低いと言えるでしょう。

⑤同業他社よりも高い給与水準

給与水準は非常に大切かつ多くの就活生が最も気にするデータの1つです。しかし、ただ闇雲に給与水準だけを比較していても優良企業かどうかの判断には繋がりません。業界により給与の平均は大きく異なるためです。

大切なのは、同業他社に比べた給与水準の高さです。また勤務時間や勤務内容も合わせて考慮した上で、給与水準が正当なものかどうかも判断すべきと言えます。

給与ばかりを気にすることは、就活においてあまり良いイメージに繋がらないと思われがちですが、優良企業では得てして高い水準を保っているようです。1つの判断材料として正当に評価しましょう。

参考：JPX日本取引所グループ『上場会社数・上場株式数』https://www.jpx.co.jp/listing/co/

参考：最近の中小企業の景況について https://www.chusho.meti.go.jp/koukai/chousa/chushoKigyouZentai9wari.pdf

優良企業の探し方3選

ここまで、優良企業を判断するための材料について紹介してきました。では具体的にどのようにして、上記の情報を得ながら優良企業を探せば良いのでしょうか？優良企業の探し方とそれぞれのメリット・デメリットについて紹介します！

①四季報などで業界や企業の動向をチェックする

『就職四季報』は言わずと知れた就活生向け企業情報誌です。有給休暇取得率や離職率のほか、残業日数や採用実績に関するデータも多数掲載されている優れものです。最新版が毎年更新・出版されるため新しいデータを得るにはもってこいのツールと言えるでしょう。ぜひ活用しましょう。

ただ情報量が多いため扱いにくいため扱いにくいという点もあります。そもそも掲載されている企業が膨大なのでパラパラとめくって見つけるのではなく、辞書のように調べたい企業をあらかじめ絞る使い方が適切です。

②口コミや求人サイトを参考にする

口コミや求人サイトに掲載されている情報も活用できるツールの1つです。特に実際その企業に勤めている社員の口コミは個人の意見と言えども、参考に足る意見と言えるでしょう。

特に福利厚生の満足度や有給休暇を取る際の雰囲気などを参考にすると良いかもしれません。

口コミは便利ですが、弱点もあります。それは主観に基づくがゆえに情報に偏りが生じるということです。特に企業に勤めていたひとで既に転職した人の意見は、企業の悪かった点を強調しがちです。参考にしても振り回されないことが重要です。

③就活エージェントに相談する

就活生は非常に忙しい毎日を過ごしています。そのような中で、膨大なデータの中から必要な情報をゲットしたり、時に専門的な知識を使って企業情報を読み解くのはかなりの苦労でしょう。

そんな時は、就活エージェントを利用しましょう。就活エージェントは就活支援のプロ集団です。データを正しく解釈し、個人個人に合わせた優良企業を共に探すことができます。

「貸借対照表の読み方なんてわからない」「どのデータを参考にすればいいんだろう」と頭を悩ませたら、就活エージェントに相談してみましょう。きっと視界がひらけますよ！

無論、エージェントにも欠点があります。最大の欠点は情報提供できる企業の制限があることです。紹介会社は基本的に自社が有する紹介先の範囲でしかマッチングできないため、もし他にも見たいとなれば自分で探す必要があります。

とはいえ、アドバイスやカウンセリングを通じて自分のなかでの「優良企業」の基準が明確になるため、利用すること自体に損はないでしょう。

優良企業に出会いたいならJobSpring

今回の記事では、就活を成功に導く優良企業の探し方について紹介いたしました。簡単に全体をおさらいしてみましょう。

• 優良企業の定義は人によって様々。
• 優良企業の判断には経営の安定性、福利厚生の充実、有給取得率、離職率や給与水準を鑑みることが大切。
• 四季報や求人ページ、社員の口コミなどを参照するとわかりやすい。
• 困った時は就活エージェントに相談すると良い。

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