住友電気工業

　住友電気工業は、日本最大手の非鉄金属メーカーで、「SEI（Sumitomo Electric Industries, Ltd）」との略称があります。その製品の中にはいくつも世界トップシェアを誇るものがあり、国内のみならず世界40カ国以上に400社近くの拠点を持っています。

　住友グループの中でも、住友商事・日本電気と並んで「住友新御三家」と称される住友グループの中核企業です。自動車、エレクトロニクス、情報通信、環境エネルギー、産業素材などの分野に強みを持ち展開しています。

　ここからは、企業研究でチェックすべきポイントでの分類に沿って企業情報をご紹介していきます！

A.　企業の理念、雰囲気、文化など

　企業理念、経営者の想いや会社の雰囲気・文化が大切だと考えている方は必見の項目です。

　住友電気工業グループ⸀の経営の基本姿勢は「住友事業精神」「経営理念」に基づいています。その「住友事業精神」について、住友電気工業HPより引用してご紹介します。

住友事業精神
「住友事業精神」とは、住友家初代・住友政友（1585年～1652年）が後生に遺した商いの心得『文殊院旨意書』を基盤とし、住友の先人により何代にも亘って発展・深化を遂げてきたもので、その要諦は明治15年に制定された住友家法の中で初めて条文化され、明治24年（1891年）に家法の中の「営業ノ要旨」として2箇条に取り纏められました。「営業ノ要旨」は、その後若干の字句修正はありましたが、内容は全く変更されることなく今日に受け継がれています。

第一条
　我が住友の営業は、信用を重んじ確実を旨とし、以てその鞏固隆盛を期すべし
第二条
　我が住友の営業は、時勢の変遷、理財の得失を計り、弛張興廃することあるべしと雖も、苟も浮利に趨り、軽進すべからず
※住友合資会社社則（昭和3年制定）より
萬事入精（ばんじにっせい）
　「文殊院旨意書」の前文、「商事は不及言候へ共、万事情（精）に可被入候」に由来する言葉で、まず一人の人間として、何事に対しても誠心誠意を尽くす人であれと諭しています。この教えは「住友事業精神」の基本となり、住友では一人ひとりが安易な利益追求に走ることなく、人間を磨き、人格豊かに成熟することが求められています。
信用確実（しんようかくじつ）
　第一条では、「住友事業精神」の基本は、「何よりも信用を重んじる」こと、すなわち「常に相手の信頼に応える」ことを表しています。
不趨浮利（ふすうふり）
　第二条の前段では、社会の変化に迅速、的確に対応して利潤を追求すべきであり、既存の事業に安住することなく常に事業の興廃を図るという積極進取の重要性を説明しています。しかし常に公共の利益との一致を求め、浮利を追い、軽率、粗略に行動することを厳に戒めています。浮利とは、一時的な目先の利益あるいは安易な利益追求のことですが、道義にもとる不当な利益の意味が込められています。

　なお、この他にも「技術の重視」「人材の尊重」「企画の遠大性」「自利利他、公私一如」といった考えが脈々と受け継がれているのが住友電気工業です。

　企業理念は1997年に現在のものが制定され、HPから引用すると以下の通りです。

住友電工グループは
顧客の要望に応え、最も優れた製品・サービスを提供します
技術を創造し、変革を生み出し、絶えざる成長に努めます
社会的責任を自覚し、よりよい社会、環境づくりに貢献します
高い企業倫理を保持し、常に信頼される会社を目指します
自己実現を可能にする、生き生きとした企業風土を育みます

　そして、住友電気工業は求める人物像として「住友の事業精神を堅持し、会社の経営方針を理解し、基本に忠実で高度な技術・知識を有し、グローバルに通用する人材」を掲げています。

B.　社会やお客さんに対する貢献の形

　「誰かの役に立つことがしたい」「企業として社会に貢献すべき」といった志向の方は押さえておきたい項目です。

　住友電気工業は大手メーカーとして価値ある製品を数多く提供しています。そのため個人個人に対して直接的に貢献、というよりは、社会に広く価値を提供し貢献していると言えます。そして住友電気工業は国内ではもちろんのこと、世界的にかなり幅広く、そして製品によっては世界トップシェア製品として、価値を提供しています。

　何かに貢献したい、役に立ちたいという意識の強い方でも、個人消費者に向けて直接提案して役に立つよりも社会的に広い価値提供で貢献を望んでいる人の方が合っているかもしれませんね。

　住友電気工業のCSRの基本姿勢は社会的信用と企業倫理を大切にする住友事業精神が息づいています。また、コンプライアンス重視の志向も強いです。CSRの重点５分野として「製品・サービス」「サプライチェーン」「人材」「環境保全」「社会貢献」を定めており、400年以上の歴史を持つ企業として社会的責任を果たす取り組みを行っています。

C.　成果主義・年功序列、昇進・教育、若手の活躍など

　「どんどん成長したい」「若いうちから活躍したい」という志向の方であれば見ておきたい項目です。

　大手グループである住友の新御三家の一つということもあり、ベンチャー企業や外資系ほどの個人主義・成果主義的な風土では内容です。

　その分しっかりと教育や研修が整っていて、詳しくはDの項目でご紹介しますが、「SEIユニバーシティ」という研修制度があります。丁寧に成長していけるかもしれません。

D.　研修教育の制度、福利厚生、残業、勤務地など

　「自分に合った働き方をしたい」「会社にどんな制度があるかが大事」という方はチェックしたい項目です。

　住友電気工業は、人材育成のための教育研修体系として「SEIユニバーシティ」を発足させました。この「SEIユニバーシティ」の基本理念は

住友電工グループとしての企業理念浸透の場
住友電工グループとしての経営戦略・ビジョン共有の場
グローバルに通用するために必須の能力・技能・知識向上の場

の３つです。

　新入社員は入社から1週間程度で会社の経営方針・事業概要を中心に学ぶ集合研修を受け、2ヶ月程度製造ラインでの業務を行います。ここでメーカーの現場感や意識を体験します。それかグローバル人材育成のため語学力などを身につけビジネスを学ぶ研修を行い、18卒の場合は6月中旬に仮配属、仮配属先で実習を行ったのち、7月中旬に本配属が決まります。

　このように約3ヶ月の研修を通じて体系的に住友電気工業の基本、ビジネスマンとしての基礎やメーカーの現場感覚などを学び、適性によって配属が決定していきます。

　福利厚生は一通り充実しており、近年注目されている女性の働きやすさをサポートする育休関連の制度や横浜・大阪・伊丹に関しては託児所の設置なども行っています。その他、カフェテリアプラン補助、在宅勤務制度や、ジョブリターン制度として女性の職場復帰支援も行っています。

　勤務地は配属後に決まりますが、コンプライアンス重視の志向が強い企業であることもあり、時間外勤の管理には厳しいようです。

E.　業界内の位置付け、年収、オフィス環境など

　「いい企業に勤めたい」「高い年収を目指したい」といった方は確認しておきたい項目です。

　住友電気工業は1897年創業で、本社は大阪に構えています。2017年3月で単独売上高は約9,018億、単独の従業員数は5,034人です。連結では売上高2兆8,144億円、従業員数は248,330人という大きなグループです。

　住友グループ新御三家の一角で住友グループの中核企業である住友電気工業は、有価証券報告書によると平均年間給与は697万円程度です。

　製品の中でも世界的にトップシェアを占めているものは数々あり、日本国内のみならず世界的に存在感の大きい企業の一つです。

まとめ

　さて、ここまで住友電気工業についてザッと特徴やポイントをご紹介してきましたが、企業に対する理解は深まったでしょうか？自分の軸をハッキリとさせた上で、住友電気工業が自分に合っていそうかどうか、改めて考えてみてくださいね。