日本テレビ

　正式名称は日本テレビ放送網株式会社です。17の部署に分かれ、よく目にするテレビ番組の企画・制作・放映はもちろんのこと、コマーシャルの企画・販売、イベントや映画・グッズの企画・制作も行われています。また、SNS・データ放送・Webなどを駆使した動画放送の展開は近年成長が期待されている分野です。

　さらに、アジアNo.1のメディア・コンテンツ企業を目指し、海外にも進出。ドラマやアニメを海外メディアに販売したり、番組のフォーマット販売をしたり、日本のPR活動も担っています。

　ここからは、企業研究でチェックすべきポイントでの分類に沿って企業情報をご紹介していきます！

A.　企業の理念、雰囲気、文化など

　企業理念、経営者の想いや会社の雰囲気・文化が大切だと考えている方は必見の項目です。

　2013年に開局60周年を迎えた際に掲げたのが「見たい、が世界を変えていく。」というメッセージ。世界初チョモランマ山頂からの中継や24時間テレビの放送、箱根駅伝の完全生中継の実現など、常にテレビ界に新しい風を起こしてきた日本テレビ。今後もパイオニアとして視聴者の「見たい」に応え続けるという思いが込められています。

　会社の雰囲気としては、団結力があり、人を大切にする文化やチャレンジできる環境がある反面、評価制度があいまいで年功序列な側面が大きい、という声もあり、部署によって異なるようです。

　ちなみに採用は放送総合部門、技術部門、アナウンス部門で分かれており、どの部署に配属になるかはわかりません。異動もあるので、番組のディレクターが翌月からいきなり法人営業なんてこともあるようです。

B.　社会やお客さんに対する貢献の形

　「誰かの役に立つことがしたい」「企業として社会に貢献すべき」といった志向の方は押さえておきたい項目です。

　日本テレビは、高い公共性を担う放送局を中核としたメディア・コンテンツ企業として「暮らしを豊かにする」「思いやりの心と安心できる福祉の向上」「地球環境を守る」「夢のある未来の創造」といった4つの約束を掲げ、様々な形でCSRに取り組んでいます。

　テレビ番組を通じた活動では、福祉の実績や支援の必要性を伝え推進するという目的のため毎年夏に放送される24時間テレビのほか、「国際家族デー」に合わせたキャンペーンが開催されています。

そのほか、子育て支援プロジェクトや、子どもたちが番組制作について知る体験活動など、多くのイベントが開催されています。

C.　成果主義・年功序列、昇進・教育、若手の活躍など

　「どんどん成長したい」「若いうちから活躍したい」という志向の方であれば見ておきたい項目です。

　基本的には成果主義で、若い社員の企画が実現することがあったり、同期でも成績や配属先によって給与が異なったりします。しかしだからといって大幅な昇給は見込めないでしょう。ゆるやかに上がっていくことが多いようです。

　新入社員や若手に対する研修はありますが、現場で学ぶことのほうが多いよう。企画力や番組制作のノウハウといった専門的なことのほか、人脈やコミュニケーション力が高まるようです。また、チームワークで仕事をすることが多く、チームで生産性を上げていくことが求められます。

D.　研修教育の制度、福利厚生、残業、勤務地など

　「自分に合った働き方をしたい」「会社にどんな制度があるかが大事」という方はチェックしたい項目です。

　福利厚生としては、社員に年間一定のクレジットポイントを付与し、各自のニーズに合わせて使える「日テレジョイセレクト」で、育児・介護支援や自己啓発、健康管理、演劇・映画鑑賞など様々なメニューを利用することができます。本社ビルにはカフェや社員食堂が併設しているほか、新入社員の住宅資金を融資する制度もあります。

　残業やワークライフバランスは部署、とくに制作現場とそれ以外でかなり異なるようです。テレビ業界であれば番組等の制作現場は人手不足で常にバタバタしており、会社に寝泊まりする社員もいます。一方で営業や管理部門は休暇が取りやすい場合もあるようです。

E.　業界内の位置付け、年収、オフィス環境など

　「いい企業に勤めたい」「高い年収を目指したい」といった方は確認しておきたい項目です。

　売上高はフジテレビに続いて第2位ですが、経常利益は業界第1位であり、テレビ離れにより他社が苦戦する中で、日本テレビは利益を着実に伸ばしています。また、平成27年の民法各局のゴールデン帯(19～22時)の視聴率も日本テレビが首位。しかしながら、ネット広告の大幅な成長に対してテレビ業界が遅れているのは事実。今後どのように対応していくかが鍵となります。

　日本テレビの年収は業界第4位で約1430万円。平均年齢が高いということもありますが、テレビ業界は全体的に高収入です。また、キー局だけでなく衛星放送やローカル局の収入も高い傾向にあるようです。

まとめ

　さて、ここまで日本テレビについてザッと特徴やポイントをご紹介してきましたが、企業に対する理解は深まったでしょうか？自分の就活の軸をはっきりさせた上で、日本テレビが自分に合った企業なのかどうか考えてみてくださいね。